地球温暖化、異常気象、生物多様性の喪失――私たちは今、かつてないほど深刻な環境危機のただ中にいます。けれども、こうした逆境の中でこそ、新しい希望の芽が育ち始めています。
再生可能エネルギーの導入拡大や、地域での小さなエコ活動、そして一人ひとりの生活の見直し。これらの動きが少しずつ、しかし確実に社会を変え始めています。
本記事では、悲観に陥るのではなく、「危機の中の希望」に目を向けながら、持続可能な未来に向けた前向きな取り組みを紹介します。
危機の時代に希望を見出す視点
気候変動の影響は世界中で深刻化しています。２０２３年、世界気象機関（ＷＭＯ）は「観測史上最も暑い年」と発表し、日本でも平均気温が過去最高を記録しました。もはや異常気象は “例外” ではなく “日常” となりつつあります。
しかし、こうした危機の中にも「希望の兆し」は確かに存在します。それは、大きな制度改革を待たずとも、市民の側から始められる具体的な行動が、地域社会や地球全体の流れを変え得るという事実です。
環境家計簿をつけてみる、近所のエコイベントに参加する、地元産の野菜を選ぶ――こうした小さな選択が、思いのほか社会を動かしていく可能性があるのです。
地域から始まるエネルギーの転換――太陽光・風力・小水力など地産地消プロジェクト
日本の再生可能エネルギー比率は２０２２年時点で約２２％に達しましたが、そこには地域が主導する多くの小さな挑戦が含まれています。
たとえば長野県飯田市では、市民出資による「おひさま進歩エネルギー株式会社」が、学校や公民館などの公共施設に太陽光パネルを設置し、地域内で電力をまかなう「地産地消型エネルギーシステム」を構築。３００か所を超える発電拠点を有し、災害時のエネルギー自立にもつながっています。
また、北海道ニセコ町では小水力発電による町営電力の導入が検討され、観光と環境共生を両立するモデルが模索されています。離島の壱岐市では、風力と太陽光を組み合わせた「マイクログリッド」によって、島内でのエネルギー自給率向上を目指しています。
これらの事例は、再エネが “特別な技術” ではなく、“地域の未来を自分たちでつくる道具” になりつつあることを示しています。
ゼロウェイストの町から学ぶ――ごみを出さない社会は可能か
徳島県上勝町は、２００３年に日本で初めて「ゼロ・ウェイスト宣言」を行い、２０３０年までに焼却・埋立ゼロを目指す取り組みを進めています。住民が４５分別を行い、リサイクル率は８０％以上を達成。その姿勢は国内外から注目されています。
町にはごみステーション「ゼロ・ウェイストセンター “ＷＨＹ”」が設置されており、見学・宿泊・ワークショップを通じてごみ問題を “自分ごと” として学ぶことができます。併設のホテルでは「ごみを出さない宿泊体験」も人気です。
さらに、「くるくるショップ」では住民同士が不要品を持ち寄り、無償で再利用される循環型の取り組みが行われています。また、高齢者が山の葉や枝を商品として提供する「葉っぱビジネス（彩事業）」も、地域資源を最大限に活かす取り組みとして知られています。
上勝町の挑戦は、ごみの処理を行政任せにせず、暮らしそのものを見つめ直す機会を与えてくれます。
脱プラスチック生活の実践アイデア――無理なく、楽しく、持続可能に
世界では毎年約８００万トンのプラスチックごみが海に流出しているとされ、海洋汚染や生態系破壊が深刻化しています。こうした背景から、欧州連合（ＥＵ）では２０２１年に「使い捨てプラスチック禁止指令（ＳＵＰ指令）」を施行し、日本でも２０２２年に「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律（略称「プラスチック資源循環促進法」）が施行されました。
家庭でも、「無理なく脱プラ」は始められます。たとえばミツロウラップの使用、固形シャンプーや竹製歯ブラシの利用、布巾・風呂敷の再活用など、日々の選択肢は意外と豊富です。
最近では、量り売り専門店やリユース容器を導入するスーパー（例：Ｌｏｏｐ提携店舗）も登場し、消費者の行動が社会のインフラを変える流れが始まっています。
都市と自然をつなぐ新しいライフスタイル――グリーンインフラと「小さな自然」の再評価
都市部でも、「自然と共にある暮らし」への関心が高まっています。東京都は「グリーンインフラ東京戦略２０２２」を策定し、雨水の地下貯留、屋上緑化、ビオトープの拡充などを進めています。横浜市では「ガーデンネックレス横浜」という市民参加型の緑化プロジェクトがあり、地域の公園や通学路に花を植える活動を通して、人と自然をつなぐ景観づくりが行われています。
個人レベルでも、ベランダ菜園や虫や鳥を呼び寄せる植物の育成など、「小さな自然」とのつながりを意識した生活が可能です。こうした都市生活における自然との再接続は、気候変動への適応力を高めると同時に、心の健康にもよい影響を与えます。
一人ひとりが変化の担い手になる――できることから始める希望のアクション
「自分ひとりが変わっても意味がない」と思う人も多いかもしれません。しかし、社会を動かしてきたのは、いつの時代も個人の “ひとつの選択” からでした。
たとえば、環境家計簿をつけることで、自分が使うエネルギーや排出するごみの量を “見える化” できます。また、地域のＳＤＧｓイベントに参加したり、ＳＮＳでエコな情報を共有したりすることで、気づきが連鎖し、仲間の輪が広がります。
長野県松本市では、学校や家庭での環境家計簿の導入を通じて、世代を超えた持続可能性教育が実践されています。全国でも「脱炭素先行地域」や「ＳＤＧｓ未来都市」の取り組みが広がりつつあります。
小さな行動が大きな波になる。それは決して理想論ではなく、すでに各地で起きている現実です。
終章：「希望」は行動から生まれる
「気候変動に関する政府間パネル」（ＩＰＣＣ）は、世界の気温上昇を１．５℃以内に抑えるには、２０３０年までに温室効果ガスを半減させる必要があるとしています。しかし同時に、「市民社会による行動が、政策や企業に変化を促す力を持つ」とも明記しています。
また、気候変動による不安や無力感（気候不安）を乗り越えるカギは、行動とつながりにあることが、心理学的にも示されています。希望とは、状況の楽観ではなく、自らの行動に責任を持つことによって初めて感じられる “力” なのです。
未来を変える力は、すでに私たちの手の中にあります。「今日から、できることをひとつ」――その一歩が、明日の社会を変えるかもしれません。
＼ 最新情報をチェック ／
